『派遣会社に登録したのに仕事案内がこない!』3つの理由と対処法

 

派遣会社に登録したはいいものの、お仕事の案内が全く来ない。

もしくは急に派遣会社からお仕事の紹介が来なくなってしまったことがある。

 

そんな方はこれからお伝えする3つの理由のどれかに確実に当てはまっています。

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しっかりと理由を見つめて対処法を行うことでお仕事の案内は来るので安心して下さい。

 

 

派遣会社からお仕事の案内が来ない理由

 

1.希望が高すぎる

 

まず、最も多いパターンです。

大手の派遣会社では通常、登録面談などを行っていただいく際に

ご本人の希望やこれからのキャリアプランなどをお伺いします。

 

やはり希望を聞かれると出来るだけ良い条件をお伝えしてしまうかもしれませんが

それが通常の市場とマッチしているでしょうか。

 

「時給、場所、職種、業務内容、環境、会社の規模感、紹介予定派遣のみ、長期案件のみ、男性環境NG、服装オフィスカジュアルNGなど」様々な条件が人によってあります。

 

しかし、それが貴方のスキルや経験、またお住まいなどによってもマッチするかはしっかりと派遣会社にも確認した方がいいでしょう。

 

例)

事務経験が薄い方が未経験から始められる事務のお仕事で時給1650円以上、通勤30分以内などの要望の方だと難しいです。通常の事務のお仕事は未経験であれば高くても1600円で基本は1500円代となります。

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また通勤距離に関しては特に1時間ほどは見積もらないとお仕事案内が難しいケースが多いです。

都内であっても板橋区・北区・練馬区近辺にはお仕事はかなり少ないですし、小規模の会社ばかりになってしまいます。そうなるとご希望の環境や時給は望めなくなる可能性が高いです。

 

 

市場感的に、ご自分の希望がしっかりとスキル・経験に見合っているかも確認した方が良いでしょう。

 

派遣のお仕事を案内している時は、4割の方はスキル・経験と希望がかい離してしまっているように感じました。

 

派遣会社から案内があまりにも来ない場合は一度ご自分のご希望などを見直された方がいいかもしれません。

 

 

今まで問題(短縮やクレーム等)を起こしてしまったことがある

 

このパターンの方も少なくはないように思います。

 

当たり前ですが、派遣先において無断欠勤を繰り返してしまったり、ミスが続いてしまってのクレームによる終了の場合は、派遣会社としてもシステムに履歴を残すため、今後の案内は控えるようになってしまいます。

 

微妙なのが「契約短縮」の場合です。

 

お仕事をしているとどうしても合わない環境や、希望と異なるケースもありますよね。

 

ただその場合にどのような形で辞めてしまったかによって、派遣会社からの評価が変わります。

 

スタッフさんに非がないようなセクハラ・マタハラ・パワハラなどはもちろん企業サイドに問題があります。また派遣会社がしっかりとヒアリングを出来ていなかった故にギャップが生まれている場合や企業が後から多くのお仕事を振ってくるケース、はたまたイジメをしてくる社員がいる、、、そういったスタッフさんに非がない場合の契約中途解除ではその後の案内も基本的には来ます。

 

 

ただ契約短縮の内容がスタッフさんにも非がある場合、

例えば多少の業務内容の違いのみで契約外のお仕事はしないとなってしまったり、お仕事が始まってから1週間で辞めてしまったり、コミュニケーションをご自分から一切とろうとしないことが原因なことに気づかずに職場の雰囲気が悪いからと一方的に辞めてしまったり等々、、、、明らかに企業サイドのみに非があるわけではないのに契約短縮となってしまった方に対しては派遣会社は基本的に案内をすることはなくなってしまいます。

 

一度そういったことをしてしまったという覚えがある方は、早めに他の派遣会社を登録し、今後は終了してしまうことがあっても出来るだけ契約満了の形で終了出来るようにしていきましょう。

辞める際に大切なのは次に繋げられる辞め方かどうかです。

 

 

改正労働契約法の5年に該当してしまう方

 

実はこのケースは派遣スタッフさんの方々にはほとんど知られていない怖いケースです。

 

派遣法改正に伴い一つの事業所の一つの組織においては最大でも3年間しか派遣契約が出来なくなってしまったことはご存知でしょう。

 

しかし改正労働契約法についてはご存知でしょうか。

改正労働契約法により2013年4月以降で有期の雇用契約が5年間を超える者は手を挙げれば雇用元は直接雇用をしなければならないという法律が出来ました。

 

つまり派遣も有期契約の5年にあたるため、2013年の4月以降で5年近く長くお勤めの方がいるとすれば派遣会社からすれば直接雇用化をしなければならないかもしれないというリスクから案内を控えてしまうんです。

 

本来の法律から則れば直接雇用化をしなければならないものの、大手の派遣会社においては3万~10万人以上の方が派遣社員として就業されています。その内の数万人を一度に直接雇用化することは派遣会社としても出来かねてしまうために、5年近い人には案内を控えてしまうようになっているわけです。

 

この事実は派遣社員の方々はほとんど知る由もありません。

 

なぜなら派遣会社からも積極的にその事実を伝えないようにしているからです。

 

もし貴方が長く一つの派遣会社を通じて働いていたにも関わらず、急にお仕事の案内が来なくなっているとしたら、この改正労働契約法が絡んでいる可能性は高いです。

 

その場合は、その派遣会社からは当分お仕事の案内は来ません。

慣れ親しんだ派遣会社を利用されたいお気持ちも分かりますが、どうしようもないのが事実です。

このケースが当てはまってしまう方の対処法としては、他の派遣会社に登録する以外の方法がありません。

 

新しい派遣会社からの案内であれば有期契約は0からのスタートとなるからです。

 

登録をし直すのは面倒かもしれませんが、メリットもあります。

 

ご自身の今のキャリアやスキルを見直すキッカケやより求人の多い派遣会社への登録により時給アップも望めます。

 

また大手の派遣会社になると会社ごとに福利厚生の内容なども変わり、会社によっては映画館のチケットが500円以上安く買えたり、病気やケガの際の治療費を負担してくれる内容のものもあります。

 

これを機に、チャンスと捉えて新たな派遣会社を見てみてはいかがでしょうか。

 

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